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COLUMN冷蔵庫や洗濯機など、生活していく上で欠かせない家電製品を「生活家電」といいます。
これらの生活家電は、一般の家庭ゴミのように、ゴミ袋に入れて処分することができません。
そのため、処分方法に迷う方が多いかと思います。
とくに、自治体の「粗大ごみ」として出す場合は、品目ごとに料金が違えば、捨て方も異なる家電があります。
今回は、生活家電を粗大ごみとして処分する方法と注意点についてまとめました。
家電は突然壊れることもありますので、処分するときに慌てることがないように、しっかりと知識をつけておきましょう。
生活家電を粗大ごみとして処分する場合は、事前に申し込みを済ませておく必要があります。
受付から回収までの流れは以下の通りです。
①粗大ごみ受付センターへ申し込む(webまたは電話)
②品目ごとに必要な手数料分の「粗大ごみ処理券」を購入
③処分する家電に貼り、当日の朝8時までに収集場所へ出す
受付時に、処分料金と収集日が伝えられるので、忘れないように必ずメモしておきましょう。
また、処分料金については、同じ品目であっても自治体によって異なります。
「粗大ごみ処理券」は、ほとんどの地域で、コンビニや清掃事務所などで購入が可能です。
日本には、廃棄物を減らす目的として、資源のリサイクルを推進する「家電リサイクル法」というものがあります。
家電リサイクル法の対象となっている以下4つの品目については、自治体での回収を行わないケースがほとんどです。
上記の家電は、「購入店への引き取り」もしくは、「指定取引所に持ち込む」ことで処分が可能です。
購入店での引き取りを行う場合は、直接店舗で家電リサイクル券を記入し、料金を支払います。
指定取引所へ持ち込む場合は、事前に郵便局で、家電リサイクル券の料金を振り込む必要がありますので、注意しましょう。
また、処分料金は、品目やメーカーによって異なるため、いくらかかるのかを事前に調べておくと安心です。
生活家電を粗大ごみとして出す際は、以下4つに注意する必要があります。
粗大ごみの基準については、お住まいの地域によって違いがありますが、
「30cm以上」を基準にしている自治体がほとんどです。
そのため、30cm以下の場合は、粗大ごみとして処分することができません。
30cm以下の家電製品の場合、不燃ごみや可燃ごみとして処分できる自治体もありますので、事前に確認しておきましょう。
粗大ごみの場合、収集場所までは自力で運び出さなければなりません。
手で運べるサイズの生活家電なら問題ありませんが、重量やサイズがあるものの場合は、
どうやって運び出すかも事前に考えておく必要があるのです。
とくに、エレベーターのないマンションや自力で運び出すのが難しいご年配の方は、誰かに手を借りる必要があります。
当日、どのように収集場所まで運搬するかも考えたうえで、申し込みを行いましょう。
粗大ごみの処分料金は、自治体によって差があります。
しっかり調べておかないと、「思っていたよりも高かった」ということになりかねませんので、
事前にしっかりと確認しておきましょう。
パソコンは、通常の生活家電と同じように粗大ごみとして捨てることができません。
なぜなら、「家電リサイクル法」があるように、パソコンにも処分方法が定められているからです。
パソコンは、「メーカーによる回収」もしくは「地域の認定回収業者による引き取り」のいずれかの方法で処分できます。
この際、データ消去は行ってもらえないことがほとんどなので、あらかじめデータを消去しておきましょう。
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